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さぷりぶ不動産 なるほどコラム 「住まいは人が主役」の話 「住」という字は「人」が「主」と書きます。「住まい」よりも「人」が主役の暮らしのために...。

《第8話》「最新の住宅購入法〈後編〉」

「住宅ローンの金利が低い!」「設備や仕様がよくなって割安感がある!」「住宅ローン控除の枠が大きい!」等々と、ここ最近マイホームを買う人には追い風が吹いていて、15年以上前に家を持った人には不公平とさえ思えるくらいに「うらやましい買い方」ができるようになっています。ただし「うらやましい」と思っている人は経験者ばかり。はじめて家を持つ人が圧倒的に多い「今のマイホーム購入者」の目にはそれがあたりまえにしか映っていないはずです。今回はそんな今の時代に則した最新の住宅購入の具体的な進め方についてお話しましょう。
マイホームが気軽に買える時代へ
購入目的の再確認

前回は「マイホームが気軽に買えるようになった現在」に至るまでの歴史や背景についてお話しました。ただし、実際には家は短期間に何度も購入できるものではありませんので、前回と比べて今回は買いやすいとか買いにくいといった比較はなかなかできません。

たまたま家を買おうと思ったその時の状況を、「低金利」でも「好条件」でもなく、「そういうものなんだ」と受け止めて購入している人がほとんどだと思います。確かに金利は低く、税金の戻りは多い方がいいに決まっています。しかし、「低金利」や「大型減税」はあくまでも「家を買うきっかけ」であって、「購入を決断させるもの」ではありません。
今回のテーマである『最新の住宅購入法』は、実はこの「購入を決断させるもの」について再確認をするということから始まるのです。

家探しを始める際には、誰もが「失敗できない」「失敗したくない」と考えるはずです。
そういった緊張感から「少しでも良い物件を、少しでも良い条件で」と顔つきもだんだんと険しくなってくるようですが、ここで冷静に考えてほしいのは「本当の意味での良い物件とはどんなものか?」ということです。これは言い換えれば「何のための購入か?」となるわけで、つまりは目的を達成できない住宅購入は結局は「失敗」だということです。

この「目的」とは、「生活の改善」、すなわち「今より暮らしが快適になる」ということが大前提ですので、「その家を買うことによって現在の主な不満点が解消されるかどうか」を基準にして、購入する物件を判断することが大切です。

マイホームに対する自己責任
将来を考えた資金計画

イラスト そして、最も重要なのはやはり「資金計画」でしょう。
一般に「返済額」を決める場合には「現在の家賃」と「税込年収」を基準に考えられていますが、それでは万全とはいえません。賃貸とは違い持ち家では「固定資産税」や「将来の修繕費」等の支出も加味する必要があります。そして収入額は「税込年収」ではなく「手取年収(所得税や保険、年金等を差し引いた金額)」で考えるべきでしょう。

収入額に対して住宅に関する支出が占める割合を「住宅費比率」といいます。年収にもよりますが、「住宅費比率」の目安は20〜25%以内が堅実でしょう。ですから、住宅ローンの「返済額」は「現在の家賃」からではなく、この比率から逆算して割り出すべきなのです。さらに、「資金計画」で大切なことは「貯蓄」です。家を買う前には「頭金づくり」だった「貯蓄」ですが、購入後は「住宅の維持費」や「ローンの繰り上げ返済資金」を準備しておくためにも、ますます欠かせないものになってきます。そういった意味では、「返済額」は「貯蓄」を継続していける範囲にしておくということも重要なのです。

『最新の住宅購入法』の締めくくりは、「目先の暮らしのためだけに家を買わない」ことです。これから手にするその家(環境)は「大切な資産」であり、「働く目的」でもあり、「家族の歴史がつくられる場所」、そして「子供にとってのふるさと」となるはずです。次に家族に大きな変化が訪れるまでの長い年月を楽しみながら暮らす大切な場所です。家の中だけではなく、自分たちが住む町内や地域においても、「そこで迎える将来」や「次にやって来る人たち」のことを考えた暮らし方、そして住まい方をしたいものです。

次回は…

「親の反対する理由」についてです。